「平成30年7月豪雨」と命名
気象庁は、平成30年6月28日から7月8日にかけての豪雨について、「平成30年7月豪雨」と命名しました。
平成30年7月豪雨の概要
6月28日以降、梅雨前線が日本付近に停滞し、また29日には台風第7号が南海上に発生・北上して日本付近に暖かく非常に湿った空気が供給され続け、台風第7号や梅雨前線の影響によって大雨となりやすい状況が続きました。このため、西日本を中心に全国的に広い範囲で記録的な大雨となり、各地で甚大な被害が発生しています。
前線や湿った空気の影響で、6月28日～7月8日(9時)までの総降水量が四国地方で1800ミリ、東海地方で1200ミリ、九州北部地方で900ミリ、近畿地方で600ミリ、中国地方で500ミリを超えるところがあるなど、7 月の月降水量平年値の2～4倍となる大雨となったところがありました。また、九州北部、四国、中国、近畿、東海地方の多くで24、48、72時間降水量の値が観測史上第1位となるなど、これまでの観測記録を更新する大雨となりました。
前線や湿った空気の影響で、6月28日～7月8日(9時)までの総降水量が四国地方で1800ミリ、東海地方で1200ミリ、九州北部地方で900ミリ、近畿地方で600ミリ、中国地方で500ミリを超えるところがあるなど、7 月の月降水量平年値の2～4倍となる大雨となったところがありました。また、九州北部、四国、中国、近畿、東海地方の多くで24、48、72時間降水量の値が観測史上第1位となるなど、これまでの観測記録を更新する大雨となりました。
名称を定める基準
気象庁では、顕著な災害を起こした自然現象について名称を定めることとなっています。名称を定めることにより、防災関係機関等による災害発生後の応急・復旧活動の円滑化を図るとともに、当該災害における経験や貴重な教訓を後世に伝承することを期待されるためです。また、各地域で独自に定められた災害やそれをもたらした自然現象の名称についても、後世への伝承の観点から利用し普及を図ることとされています。
台風を除く気象で名称が定められる基準は「顕著な被害(損壊家屋等1,000棟程度以上または浸水家屋10,000棟程度以上の家屋被害、相当の人的被害、特異な気象現象による被害など)が発生した場合 」とされています。
近年、気象庁が名称を定めた気象現象には「平成29年7月九州北部豪雨(平成29年7月5日～6日)」、「平成27年9月関東・東北豪雨(平成27年9月9日～11日)」、「平成26年8月豪雨(平成26年7月30日～8月26日)」などがあります。
台風を除く気象で名称が定められる基準は「顕著な被害(損壊家屋等1,000棟程度以上または浸水家屋10,000棟程度以上の家屋被害、相当の人的被害、特異な気象現象による被害など)が発生した場合 」とされています。
近年、気象庁が名称を定めた気象現象には「平成29年7月九州北部豪雨(平成29年7月5日～6日)」、「平成27年9月関東・東北豪雨(平成27年9月9日～11日)」、「平成26年8月豪雨(平成26年7月30日～8月26日)」などがあります。
